オーストラリア人の健康的なライフスタイルとは?

ついに閉幕した東京オリンピック。 オーストラリアは、水泳やヨットなどの競技で、列強の各国を抑えて金メダルを獲得しました。 あらゆる年代の老若男女がスポーツを愛し、健康的なワークライフバランスを重視するオーストラリアのライフスタイルから私たち日本人が学べることとは一体なんでしょうか? 東京オリンピックのメダル獲得数から見ると、日本とオーストラリアは非常に良い結果となりました。 日本が過去最高の27個の金メダルを獲得したのに対し、オーストラリアは17個の金メダルを獲得し、これまでの最高記録を更新しましたが、その主役となったのは女子の水泳選手でした。 ご存知のようにオーストラリアの人口は約2,500万人と他国と比較して相対的に少なく、日本の1億2,600万人や、2位の中国(14億人)、1位の米国(3億2,800万人)の人口と比較すると、オーストラリアのメダル獲得数が6位であったことは賞賛に値します。 新型コロナ感染症の感染拡大を防ぐために世界中が奮闘している中で、こうしたオーストラリアのアスリートの強さからどんなことを学ぶことができるでしょうか。   健康的なライフスタイル クイーンズランド州政府は、健康で幸せなライフスタイルのためのガイドをウェブサイトで提供しており、フィットネス、食事、家族に関するさまざまな資料を掲載しています。 このサイトでは、健康的なライフスタイルを始めるためのヒントを紹介しています。   ◆ ライフスタイルプランナー 1週間分の食事と運動のプランナーを提供しています。 ◆ 食事・栄養管理 心臓病、がん、肥満、糖尿病などのリスクを減らすために、野菜や果物を積極的に摂りましょう。また、外食の際にはより健康的なメニューを選ぶ、砂糖入りの飲み物を減らし、水や無糖のお茶を飲むなどの工夫も心掛けましょう。 ◆ エクササイズ 座りっぱなしの時間を減らし、適度に体を動かすことは、余分なカロリーを消費するだけでなく、ストレスを軽減し、病気を予防し、睡眠を改善することにつながります。 こちらのガイドでは、毎日30分の運動を推奨しています。日々多忙でそこまで時間が取れないという方は、エレベーターの代わりに階段を使う、車や公共交通機関の代わりに徒歩や自転車で通勤するなど、日常生活における工夫が必要かもしれません。 […]

幼児期の教育環境の大切さ

連日素晴らしい快晴が続く、ここAustraliaのGold Coast。 今日のMudgeeraba Early Childhood Centreの子どもたちは、屋外スペースに出て創作活動に励みました。     冬のこの時期でも、暖かい陽射しが降り注ぐAustralia。緑の香りと鳥の鳴き声が心地よい環境に刺激を受けたのか、子どもたちはみんな大興奮! スライムを手にした子どもたちは、もう止まりません。 みんな思い思いに自分のアイデアを形にして、お友達に一生懸命その創作物についての説明をしています。     溢れる大自然の中で生き生きとしている子どもたちを見ていると、幼児期の彼らにはやはりこうしたのびのびとエネルギーを解放できる環境がとても大切なのだなと実感させられます。 健康と体力を育むだけでなく、五感を通じてさまざまなインスピレーションを得られることができるような体験をサポートしてあげることが、私たちエデュケーターに求められることであると考えています。(HelloKids事務局)    

持続可能な未来を育む食育菜園プロジェクト

この2ヶ月、子どもたちはDream Time Culture Centreで新しいプロジェクトに取り組んできました。     オーストラリアの先住民族たちが培ってきた持続可能な農業についての調査・探究を行うべく、子どもたちは自分たちの手で土を耕し、さまざまな種類のネイティブハーブやブッシュフードを植え、根気強く、そして優しく水やりを欠かさずに行ってきました。     普段の幼稚園とは異なる環境において、新たな知識を学び、直に自然と触れ合い、時間を掛けてゆっくりと食物を育みながら、調査を行うこの一連のプロジェクトに子どもたちはとてもエキサイトしているようです。(HelloKids事務局)    

創造力の解放としてのアート 〜 コロナ時代の「脳内トラベル」

海外渡航が自由にできないコロナ禍の現代において、私たちの創造力を刺激するような新しい土地や人々、見知らぬ文化に出会うチャンスを得ることは容易ではなくなっています。   こうした状況においても、日頃の思考や既存の知識の枠を越える、刺激的な体験を得るにはどうすれば良いのでしょうか?   大人にとってのそれがいわゆる「最先端のテクノロジー」なのであれば(例えばVRなど)、子供にとっての効果的なツールは何か。   もしかしたら、私たち大人は、子どもたちによりプリミティブで自然とのつながりを感じられるような方法を提供してあげることも、その有効な一助とできるのかもしれません。   Robina Town Child Care Centreでは、子どもたちの創造力と好奇心を解放するため、先生たちが色の素材を作り、子どもたちは大きなキャンバスに自由に筆を走らせました。     モチーフは、自由。   センターの隣に位置する大きな公園を見て、オーストラリアの大自然からインスピレーションを得た絵を描く子どももいれば、まさにアートと呼べるような抽象的なビジュアルを表現する子どもまでさまざま。   表現に正解はなく、自分の内なる衝動や好奇心に耳を傾けることの大切さを、子どもたちはもとより、先生たちも再認識できた有意義な1日となりました。 (HelloKids事務局)

豪州Kinder Garden Project(食育菜園プロジェクト)のローンチについて

グローバルスカイ・エデュケーション・グループは、オーストラリア・クィーンズランド州中央部に位置するロックハンプトンにおきまして、Kinder Garden Project(食育菜園プロジェクト)を開始いたしましたことをご報告いたします。 長年、豪州にある全センターでは、教育プログラムの一環としてハーブや野菜類をセンター内で育てて給食等で使用しており、今度はアボリジニをはじめ先住民の文化芸術を保全・教育する公共の教育文化施設「ドリームタイム・カルチャー・センター」(Dreamtime Cultural Centre)内において、菜園開発から運営まで担います。この地域にある4センターの園児とファミリー、教職員とともに、コミュニティの一員として地域活性化と環境教育に貢献してまいります。   グローバルスカイ・エデュケーション・グループ ドリームタイム・カルチャー・センター

【異文化コミュニケーション】日豪オンライン交流の実施

グローバルスカイ・エデュケーション株式会社では、日本の親御様や子どもたちにオーストラリアの幼児教育をご体験頂ける「Hello Kidsプログラム」をはじめ、”これからの時代に必要な、人材育成のための教育ソリューション”をご提供しております。 今回は、学習塾や英会話サービス、保育園事業を展開されている株式会社京進様のグループで運営される保育園、「HOPPAからすま京都ホテル」の子どもたちと、弊社がオーストラリアで運営しているMudgeeraba Early Childhood Centreの間で、オンライン交流を実施しました。   お互いのクラスルームをインターネット上でリアルタイムにつなぎ、英語でのコミュニケーションを通じて、お互いの文化や国の違いについて紹介したり、ゲームや歌を唄いながら楽しく時間を過ごすことができました。 日頃勉強している英語のフレーズを用いて、日本の子どもたちがオーストラリアの子どもたちに名前を聞いたり、質問をしたりするなど、ネイティブとの英会話を実践できる機会を設けました。 子どもたちも、自分の英語が実際に伝わって、コミュニケーションが図れたことに、とても興奮している様子でした。 弊社としては、依然として続くコロナ禍の海外渡航規制などにより、旅行や海外留学などが難しい現在のような状況下においても、子どもたちの貴重な時間を有効に活用して、少しでも異文化コミュニケーションを体験させてあげられる手助けができればと考えています。 日本とオーストラリアのように遠く離れた国同士でも、今回のようにテクノロジーを活用して新しい取り組みをスタートすることができました。この取り組みは今後も定期的に実施予定ですので、随時その様子を皆様にもお伝えしたいと思います。 今の時代や状況下だからこそできることを、今後も私たちはオープンマインドな姿勢で取り組んで参ります。  

オーストラリアにおけるコロナウイルスのワクチン接種状況

新型コロナウイルス感染症によるパンデミックは、依然としてオーストラリアを含む世界各地で猛威を振るっています。 しかし、ワクチンの接種が開始されたことで、海外旅行などを含む日常生活がそう遠くない時期に再び戻ってくることが期待されています。 オーストラリアにおいては、コロナによる影響は他の国ほど大きくないものの、ワクチンの普及に関しては欧米諸国に比べてやや遅れています。 2021年6月5日現在で、オーストラリア全土において約500万人分のワクチンが接種されており、成人人口の約20%が初回接種を受けています。 しかし、現在のペースでは、政府がワクチン接種完了の目標として当初掲げていた2021年10月に全国民の接種を完了させるという状況には程遠く、完了までにはさらに1年程度を要するのではないかと考えられています。 これに対し、米国では6月5日時点で63%の成人が少なくとも1回の接種を受けており、英国ではその割合は75%となっています。ロイター通信の報道によると、日本では少なくとも1回の接種を受けた人はわずか9%にとどまっています。 オーストラリアでは、6月5日現在のコロナの感染者数は137人、累計の死者数は910人にとどまっていますが、これは国際的な国境の閉鎖や州境の封鎖など、政府による対策の影響が反映された状況と考えられています。 オーストラリア政府は、「オーストラリアに住むすべての人に、安全で効果的なワクチンを提供する」と宣言しており、50歳未満の人にはファイザー社のワクチンを、それ以上の年齢の人にはアストラゼネカ社のワクチンを優先的に提供することになっています。 アストラゼネカ社製ワクチンについて、極めて稀なケースではあるものの、血栓などの重篤な副作用が100万回の接種ごとに約4~6人の割合で発生することが指摘されていますが、オーストラリア政府は、”この割合は、アストラゼネカ社のワクチンを受けていない人に血栓が発生する自然発生率よりも低い “という見解を示しています。 ワクチン接種プログラムを迅速化するため、オーストラリア政府は、軍の高官であるジョン・フリューウェン中将をワクチン接種プロジェクトの責任者に任命し、スピードアップを図ろうとしています。 また、オーストラリア政府は、国内でのワクチン認証プログラムを計画していることを発表しました。これにより、既にワクチンの接種を完了した人は、どこかの州でロックダウンが実際された場合においても、州境を越えた移動制限を免除される可能性があります。   続く国境の閉鎖 しかし、依然としてオーストラリアの国境は閉鎖されているため、引き続き当面の間は旅行などを含む海外渡航は認められていません。 “オーストラリアの市民や永住権を持つ人は、政府より旅行の免除を受けるか、一部の渡航可能国への訪問でない限り、オーストラリアから出国することはできません。外国籍の方は、いつでもオーストラリアを出国することができます」と、政府のウェブサイト「Smart Traveller」に記載されています。尚、現在のところ渡航禁止の対象外となっているのはニュージーランドのみです。 また、外国人旅行者についても、オーストラリアへの入国は原則として禁止されています。6月5日現在、オーストラリアの国境は海外からの訪問者に対して閉鎖されたままで、一部の例外を除き、国民と永住者のみが再入国を認められている状況です。 日本などからオーストラリアに渡航する人は、出発の72時間前までにCOVID-19の検査を受け、チェックインの際に検査結果が陰性であることを示す証拠を提示する必要があります。 オーストラリアに到着した人は、指定された宿泊施設において14日間の隔離を受ける必要があり、別途、滞在する州における法律に従う必要があります。費用は自己負担で、大人一人あたり最大3,000豪ドルとなっています。 また、6月6日時点でオーストラリア政府は日本について、「COVID-19パンデミックによる健康被害のリスク等を考慮して、渡航しないでください」と勧告しています。同サイトでは、日本が東京を含む多くの都道府県で緊急事態宣言を6月20日まで延長したことを紹介しています。 尚、日本政府は日本への渡航を希望するオーストラリア人に対しては、COVID-19の検査結果が陰性であることが必要で、出発前72時間以内に検査を行う必要があると発表しています。 […]

オーストラリアの歴史をわかりやすい年表で見てみよう

長期的な経済成長を遂げたことでもその名を知られるオーストラリア。   実はこの国の発展は、第二次世界大戦後の歴史において大きな契機がありました。   今回は、1950年代から現代までのオーストラリアにおける歴史上の重要なターニングポイントをご紹介します。   1950s: 郊外の夢 1950年代のオーストラリアは、高い雇用率とによる好景気に国全体が沸いていました。オーストラリアの各地位では、都市近郊に大規模な区画の一戸建て住宅が建ち並ぶ新しい郊外エリアが開発され、人々は「郊外の夢」を楽しんでいました。 オーストラリアの人口は、イギリスだけでなく、ギリシャ、イタリア、オランダ、ドイツなど、戦後のヨーロッパからの移民によって、1,000万人にまで増加しました。 1949年、自由党党首のロバート・メンジースが政権を取り戻し、1966年まで統治を続け、オーストラリアの歴史上で最も長く首相を務めた人物となりました。 この時代における主な出来事としては、1954年の英国王室ツアー、1956年のテレビの登場などが挙げられる他にも、メルボルンで夏季オリンピックが開催されたことも大きなニュースでした。 この10年間は、オーストラリアが朝鮮戦争(1950~1953年)に参戦し、冷戦による影響と脅威に晒されていたにもかかわらず、比較的平和な時代と言えるでしょう。 1957年、日本とオーストラリアの間で日豪通商協定が締結され、二国間の貿易・投資が活発化するなど、豪日関係は更なる発展の様相を呈していました。    1960s: 市民によるデモ活動と繁栄 1960年代は、戦後に誕生した子どもたちが大人になり、影響力を発揮するようになる大きなタイミングとなりました。徴兵制やベトナム戦争に反対する大規模な抗議デモ活動が行われたほか、女性の平等やオーストラリア先住民の権利を訴えるキャンペーンなども盛んに行われました。 文化的な側面に目を向けて見ると、エルビス・プレスリーやビートルズのテレビ放映が人気を博し、およそ30万人もの人々がこれらのイギリスのグループをアデレードで行われたコンサートに迎え、熱狂的な歓迎がなされました。 1966年には、オーストラリアは米国のリンドン・ジョンストン大統領(当時)を、米国大統領として初めて迎え入れました。メンジースの後継者であるハロルド・ホルトは、”All the way […]

オーストラリアの経済状況について

「Lucky Country」として知られるオーストラリアの経済は、COVID-19の影響による停滞を余儀なくされるまで、28年間連続で成長を続けてきました。しかし2021年に入った今、経済状況は少しづつ以前の姿へ戻りつつあり、ここ南半球のオーストラリアでは再び経済成長を遂げる時代が戻ってくる日もそう遠くないのかもしれません。   オーストラリアと日本の比較 国際通貨基金(IMF)はオーストラリアを世界第13位の経済大国と位置づけており、この人口2,500万人の国の名目国内総生産(GDP)は1兆3,000億米ドルと推定されています。 これに対し、人口1億2600万人の日本のGDPは4.9兆ドルで、中国の14.8兆ドル、米国の20兆ドルに次ぐ第3位となっています。 IMFは2020年10月に発表した「世界経済予測」において、2020年の日本のGDP成長率をマイナス5.3%と予測し、2021年にはプラス2.3%の拡大に反発するとしている。 また、OECDは12月に発表した「世界経済予測」で日本について同様の予測をしている。オーストラリアについては、2020年には3.8%の経済縮小を予想しているが、2021年には3.2%のプラス成長を記録すると予想している。 OECDによれば、オーストラリアのインフレ率は、2020年には0.7%、2021年には1.6%と低水準にとどまることが予想されている。 失業率はCOVID-19の影響でわずかに上昇したのみで、2020年10月には7%に達したが、11月には6.8%まで低下した。ただし、それでも日本の2.9%を大きく上回っている。 パンデミックに対応して政府支出が大幅に増加したにもかかわらず、オーストラリアの一般政府の総負債は、日本の241%に対し、2020年には57.7%程度であることがOECDによって指摘されている。 キャピタル・エコノミクスは、2021年にはオーストラリア経済が回復し、来年には4.5%の景気拡大が見込まれるとしています。 最近、シドニーで再燃したコロナウイルスの今後の蔓延状況にも左右されるものの、第2四半期までには経済活動が以前のレベルに回復すると予想しています。   オーストラリアの経済構造 COVID-19が発生するまで、オーストラリアの経済は人口の増加と、教育、観光、その他のサービスとともにエネルギーや鉱物の輸出に後押しされて、一見限りなく成長が続くかのように思われていた。 オーストラリアは農業、エネルギー、鉱業の一大生産国であり、2019年度時点での商品輸出項目の上位は鉄鉱石(770億豪ドル)、石炭(690億豪ドル)、天然ガス(490億豪ドル)となっています。日本はオーストラリアにとって第2位の輸出市場であり、商品輸出の16%近くを占めています。 とはいえ、サービス業は経済の最も大きな比重を占めており、GDPの約60%を担い、5人のうち4人がこの業界で雇用されています。 2019年のオーストラリアの1人当たりGDPは、日本の45,546ドルに対し、購買力平価ベースで53,559ドルと推定されています。 2019年度のオーストラリアの主な対日輸出は、天然ガス(200億豪ドル)、石炭(193億豪ドル)、鉄鉱石(57億豪ドル)、牛肉(23億豪ドル)で、日本からの主な輸入は、乗用車(79億豪ドル)、精製石油(40億豪ドル)、物品輸送車(18億豪ドル)でした。 日本にとって、2018年の輸出先としてはオーストラリアが9位、輸入先としてはオーストラリアが3位だった。 2015年に発効した日豪間の自由貿易協定は、補完性の高い経済資源を持つ両国間の投資と貿易をさらに後押しすると考えられています。オーストラリアは日本に牛肉やガスを輸出し、日本は自動車や電子機器などの製造品を納入するなど、両国は最適なパートナーとなってお互いに支え合っていると言えるでしょう。 […]

世界最先端の教育とは?

親御様なら誰しも自分の子供たちに最高の教育を受けさせてあげたいと思っているものですよね。では果たして、一体どうしたらそれを見つけることができるのでしょうか? 子供たちにとっての最高の教育方法を見つけるためには、家庭の教育方針、子供の興味や関心、そして利用可能なリソースを含む様々な要因を考慮した上で判断することが大切です。 子供によっては親が選んだ新しい環境への適合が難しい場合もありますし、勉学におけるトップを目指すための環境と、スポーツの分野で上を目指すために必要な環境は全く異なります。 ただし、いずれの分野を選択されるにしてもグローバルな水準での教育をお考えであれば、これからご紹介する様々な分野に関する国際的な指標が参考になるのではないかと思います。     留学生に人気の国TOP20 どの国へ留学をするのが良いのか判断するためには、UNESCOが発表している指標を参考にすることができます。国連の文化機関であるUNESCOは、どの国が大学に最も多くの留学生を集めているかというデータを収集しています。 その結果、最も多くの留学生に指示されているのはアメリカです。 2014年のデータによると、トップはアメリカで、次いでイギリス、フランス、オーストラリアが続き、日本は7位となっています。 また国際教育研究所の調査を見ると、米国の留学生数は年々増加を続けており、2019年までに4年連続で100万人を超えています。これは中国(37万人)、インド(20万2000人)、韓国(5万2000人)からの留学生がこの数字を牽引しており、日本は1万8000人で8位という現状になっています。 今年、オーストラリア政府が発表した最新のデータによると、2020年1月~9月の留学生数は約67万人で、中国、インド、ネパール、ベトナム、ブラジルからの留学生が牽引しており、引き続き様々な国からの学生がオーストラリアで新たなチャレンジに挑んでいることがわかります。   世界の大学上位ランキング 子供たちの将来に最適な留学先のもう一つの目安として、世界大学ランキングがあります。 Times Higher Educationの「World University Rankings 2020」によると、92カ国・1,400程の大学がランキングされ、イギリスとアメリカの大学が上位にノミネートされています。 トップはイギリスのオックスフォード大学で、次いでカリフォルニア工科大学、イギリスのケンブリッジ大学が続く結果となっています。続いてスタンフォード大学、マサチューセッツ工科大学(MIT)、プリンストン大学、ハーバード大学、イェール大学、シカゴ大学など、多くのアメリカの大学が上位を占めています。 […]