幼少期から英語を学ぶメリット

幼少期からの語学学習は、脳の発達や社会性の向上だけでなく、認知スキルを高め、生涯に渡る長期的なベネフィットをもたらすことが明らかになっています。また、研究者たちは子どもたちにとって第二言語の習得に向けた学習環境にしっかりと身を置くことが大切であることも併せて指摘しています。 Meta(旧Facebook)創業者のマーク・ザッカーバーグやテニス界のスーパースターであるセリーナ・ウィリアムズ、米国外交官のマドレーン・オルブライトなど、世界的に著名な人物にはバイリンガルが少なくなく、言語学習のベネフィットは十分に証明されていると言えるでしょう。     「実行力」の向上 第二言語の学習は、心理言語学者のマーク・アントニウが「実行力」と表現する、脳の最も複雑な機能を向上させることができます。マークはこの「実行力」を、「自分の注意をコントロールし、指示を出し、管理・プランニングを行う能力であり、無関係な情報を遮断し、重要なことに意識を集中させる」ことができる能力であると定義しています。また、「バイリンガルの人々は灰白質が増加し、白質が完全な状態になることで、脳がより健康になる」とも指摘しています。 さらにWestern Sydney大学の研究者は、日常的に複数の言語を使用することが、「アルツハイマー病の発症を遅らせるのに役立つ可能性がある」と主張しています。早期からの多言語の使用には懸念を示す論調もありますが、幼児期から複数の言語を同時に学習することの弊害は科学的に証明をされたものではなく、外国語としての英語学習が日本語能力に影響を与えることはないようです。     テストスコアの向上 幼児教育ジャーナルによると、小学校低学年からの外国語学習は「認知能力を向上させ、他の分野の成績にもプラスの影響を与え、リーディングと数学の学力テストのスコアが高くなる」ことが研究で示されていると指摘しています。あるイギリスの研究者が、バイリンガルスクールに通い始めた段階の4〜5歳のモノリンガルの子どもたちを対象に、毎週外国語の授業がある子どもたち、そして言語学習の授業がない子どもたちと比較を行った調査があります。 それによるとバイリンガルスクールに通う子どもたちは、非英語学習者に比べて「クリエイティビティに関する優位性」を持っていることが明らかになりました。この結果において重要な点は、「週1回の限られた時間での言語学習体験でさえも、能力の向上度合いに影響を与えるが、さらなるクリエイティビティや柔軟性を高めるには、より深くバイリンガル環境に身を置く必要性がある」ことが示されたことにあります。 現代社会において、子どもたちに将来へのアドバンテージを授けたいと願う親御様にとって、第二言語の学習がひとつの鍵となるのは間違いありません。     文化的認識 英語のような外国語を学ぶことは、プライベートや仕事はもちろん、あらゆる場面においてお子さまの可能性を広げることができます。世界では20億人以上が英語を話し、話者数ではアメリカ、インドに次いで世界最大の言語となっています。 また、英語は世界的なビジネス言語であり、お子さまの将来のキャリアにとっても重要と言えるでしょう。河野太郎元大臣は留学中に英語を習得した経験が、ファイザー社とのコロナウイルスワクチンの購入交渉の際に役立ったと述べています。日本経済新聞によれば、「河野元大臣は夜遅くまでアメリカの幹部と話し、製薬会社から日本への出荷を早めることに成功した」とされています。日本が国を挙げて「グローバル人材」の育成を目指している今、幼少期のお子様に語学学習の機会を与えることは、今後の未来を担う世代である彼らにとって大きなアドバンテージとなることでしょう。     キャリア上のメリット […]

隔離なしで日豪間の行き来ができるようになりました!

ついに2022年3月1日より、日本とオーストラリア双方の国への入国が、隔離なしでできるようになりました。これには観光や留学目的での渡航も含まれます。 他条件についての詳細は、厚生労働省のHPよりご確認ください。 尚、その他コロナ関連の情報はこちらのFAQもご覧ください。(HelloKids事務局)

オーストラリアへの渡航情報【2022年2月16日現在】

グローバルスカイ・エデュケーションが運営するセンターの多くが位置するクィーンズランド州では、ワクチン接種が完了した日本からの渡航者について入国後の隔離は不要になっています。ただし、到着後24時間以内にPCR検査またはRAT検査にて陰性であることを証明する必要があり、検査結果が出るまでの間は自己隔離が求められます。 また、日本を出発する前にPCR検査(英文証明書)・DTD(Digital Passenger Declaration)の登録・ワクチン接種証明書(英文)を準備しておく必要があります。 最新情報は随時変更される可能性がありますので、オーストラリアへの渡航をご検討の方は必ずご自身で下記のウェブサイトをご確認頂きますようお願い申し上げます。(HelloKids事務局) 【オーストラリア政府ウェブサイト】   Australian Government | Department of Home Affairs 【クィーンズランド州政府ウェブサイト】 Queensland Government (*新型コロナウイルス感染症に関する規制をご確認の際は、国と州の両方の情報を確認する必要があります。)

コロナ・パンデミックとオーストラリア経済の行方

オーストラリアは、コロナウイルスによるパンデミックから着実に立ち直りつつあります。「Lucky country」と呼ばれるこの国では、 企業や政治家、そして国民の多くが2022年には社会や経済面で明るい兆しが見え始めてくることを期待しています。 また、Reserve bank of Australia (RBA)は最新のアップデートで、COVID-19 のオミクロン株が同国の経済回復に影響を及ぼすことはないという声明を発表しています。 RBA のフィリップ・ロウ総裁はこの声明の中で、「オーストラリア経済は依然として底堅く推移していて、既に症例数も減少傾向に転じており、消費は今後徐々に回復していくと予想される。RBAでは2022年のGDP成⻑率を4.25%、2023年を2%と予測している」と述べました。 また、「この見通しは、家計と企業のバランスシートがおおむね良好であること、企業の投資が増加していること、建設工事のパイプラインが多いこと、マクロ経済政策が支持されていることに支えられています。ただし、引き続きパンデミックによる不確実性は秘められている。」とも述べています。 記録的な低金利と、COVID-19に対応するための 政府による3,000億ドルの緊急財政支出が、こうした明るい見通しを後押ししています。     強気の見通し 世界第13位の経済大国オーストラリア(日本は第3位)の今後の経済に関する見通しについて、エコノミストは概ね強気のスタンスを取っています。 Commonwealth Bankグループのエコノミストは、オーストラリアの2022年度の経済成⻑率は5.1% になると予測しています。この数字は昨年度時点での予測値である4.4%を上回り、また”標準的な”成⻑率と言われる2.5%を大きく上回っています。 ANZ […]

変革の時代と子どもたちのキャリア形成

2022年、今年はどんな年になるでしょうか。2019年に始まったコロナウイルスによるパンデミックも、見方は様々ですが既に社会との共存が徐々に進んできたように思います。今年こそは海外旅行や留学に、そうお考えの方も少なくないのではないでしょうか。 変化の加速する社会をどう生きるか? さて、昨今はVUCAの時代と言われています。テクノロジーの発達や社会・環境の変化が過去のどの時代よりも大きく、そして早くなっている現代。今の子どもたちが社会へ出ていく今後10年〜20年間でこの傾向はますます加速していくものとみて間違いありません。 Volatility(変動性) Uncertainty(不確実性) Complexity(複雑性) Ambiguity(曖昧性) 日本は豊かな自然に恵まれた国ですが、一方で災害リスクも少なくありません。内閣府の調査によると今後30年以内にM7.5前後の地震が発生する確率は99%に上り、南海トラフ地震は70%〜80%、首都直下地震は70%の確率で起こることが予測されています。 また、経済面に目を向けると今後各国のGDPランキングにおいても大きな変化が予測されています。PwC(プライスウォーターハウスクーパース)の調査によると、2021年時点で日本のGDPは世界第3位でしたが、2050年には8位と大きく後退し、代わりにインドやインドネシア、ブラジルなどが日本よりも上位にランクインしてくると見られています。 2021年 1位 米国 2位 中国 3位 日本 4位 ドイツ 5位 イギリス 6位 インド […]

Happy New Year 2022

皆様、明けましておめでとうございます。 本年もどうぞよろしくお願い致します。 さて、昨年2021年12月15日より、新型コロナワクチン接種を完了した日本国籍の渡航者の入国措置が緩和されております。また、12月23日以降には下記の州において直行便での入国が可能、及び到着後72時間の自己隔離も不要となりました。詳細はこちら(オーストラリア政府・日本語サイト) ・ニュー・サウス・ウェールズ州 (New South Wales) ・ビクトリア州 (Victoria) ・オーストラリア首都特別区 (ACT) 渡航条件: ① 日本国籍(日本のパスポートを保有していること) ② 有効なオーストラリアのビザを保有していること(観光ビザ・学生ビザ・ワーキングホリデービザなど) ③ ワクチン接種を完了しており、証明書を保持していること ④ 直行便でオーストラリアに渡航すること ⑤ 出発前3日以内に受けたPCR検査の陰性結果を提示すること […]

2032年 Brisbaneオリンピックへの高まる期待

2032年、クィーンズランド州の州都ブリスベンにて夏季オリンピックが開催されます。世界的なイベントであるこのオリンピックの開催に、オーストラリアと世界の人々は一体どんな期待を寄せているのでしょうか?  ブリスベンにおける2032年オリンピック・パラリンピック招致は、2015年に市長会議(SEQ)が長期的なインフラ計画の一環として招致の可能性を調査することに合意したことから始まりました。  その後、実際に招致活動が活発化したのは、国際オリンピック委員会(IOC)がブリスベンを「優先開催地」として認めた2021年2月のことでした。そして6月、IOCは、ブリスベンを2032年大会の優先候補地として正式に推薦をしたのです。  オーストラリアがいくつものライバル国を抑えて成功を収めたのは、ちょうど今年の東京オリンピックが始まったばかりの7月21日のこと。トーマス・バッハIOC会長は、現地時間の午後6時30分頃、“第5回オリンピック競技大会はオーストラリアのブリスベンに決定した “と世界に向けて発表しました。  クィーンズランド州のアナスタシア・パラシェ首相は、この決定を歓迎し、次のように述べています。「我々クィーンズランド州はスポーツを愛する州であり、これにより新たな黄金時代が到来することになります。今夜は、クイーンズランド州のすべての人にとっての勝利です。」 在ブリスベン日本国総領事の田中一成氏も、IOC の発表を歓迎し、次のようにツイートしています。「おめでとうございます。2032 年は、クィーンズランド州の素晴らしさを世界に示すことになるでしょう。」 2032年7月23日から8月8日まで開催される世界最大のマルチスポーツイベント、ブリスベン・オリンピック。オーストラリアはこの世界的なイベントの成功に向けて、既に動き始めています。   オーストラリアのオリンピックの歴史 オーストラリアでオリンピックが開催されるのは、2032年のブリスベンが初めてではありません。1956年にビクトリア州の州都メルボルンで開催された後、44年後の2000年にはシドニーに再びオリンピックがやってきました。 オーストラリアは両大会ともメダル獲得数で3位、4位と大成功を収め、シドニー大会ではIOC会長をはじめ多くの評論家から「史上最高の大会」と評されました。  また、オーストラリアは、近代オリンピックのすべての大会に選手を派遣した2つの国のうちの1つであり、国民のスポーツへの関心の高さを示しています。  またブリスベンは、過去に46カ国から1,500人以上のアスリートが参加した1982年のCommonwealth Gamesなど、大きな国際イベントを開催した経験もあります。    ブリスベン 2032 ブリスベンでは、大会開催による経済効果を期待しており、観光・貿易面で46億ドル、健康、ボランティア、地域社会などの社会面で35億ドルの効果が見込まれています。  ブリスベン市議会は、ブリスベン・メトロの交通網、ブリスベン・リバーに架かるグリーン・ブリッジ、ビクトリア・パークの改造など、大会に向けて市内のインフラを強化するための多くのプロジェクトがすでに進行中であることを発表しました。  […]

12月1日よりオーストラリアへの渡航再開(※一部の州のみ)

オーストラリア政府の発表によると、12月1日より新型コロナ感染症対策としてのワクチン接種を二度完了した日本国籍の方は、オーストラリアへの入国が認められることになりました。 事前のPCRテストの受診による陰性証明の準備は必要となりますが、これにより長らく制限されていた一般旅行客を含む日本人の方のオーストラリアへの渡航が可能となります。尚、入国後の隔離の必要もありません。 ただし、現時点(2021年11月24日)では渡航可能な州はニューサウスウェールズ州、ビクトリア州、首都特別地域に限定されており、グローバルスカイ・エデュケーションが運営するセンターの多くが位置するクィーンズランド州への渡航については未だ解禁されておりません。 あくまでも現時点での可能性ですが、同州でのワクチン接種率が90%を越える見込みの2022年1月初旬以降には、更なる規制緩和などの対応が期待されます。 弊社からも随時最新情報をアップデート致しますので、ぜひご参考になさってください。(HelloKids事務局) 詳細はこちら。

日豪オンライン交流を行いました

今日のRobina Town Child Care Centreでは、日本のHOPPA世田谷経堂の子どもたちとZoomを活用したオンライン交流を行いました。 これまで定期的に行ってきたこの取り組みですが、次第に子どもたちも慣れてきたのか、リラックスした様子で当日を迎えました。     お互いの国の食文化について、ゲーム形式で楽しく一緒に遊びながら学びを深めることで、日本の子どもたちにとっても現地の英語に触れる良い機会となったようです。 どうやら私たち大人が考えている以上に、彼らはお互いの国の料理や文化についてもしっかりと把握しているようですね😀 実際にお互いの国を行き来できるようになるのは来年になりそうですが、今はそれまでに少しでも知識や想像力を働かせて、イメージを膨らませておくのにいい時期なのかもしれません。(HelloKids事務局)    

プレゼンスキルを伸ばすオーストラリアの教育方法とは?

オーストラリアの子どもたちは、どうしてクラスメートや同級生の前で、緊張もせずに堂々と話すことができるのか不思議に思ったことはありませんか? その答えは、オーストラリアの教育システムにあるのかもしれません。 オーストラリアの教育システムでは、言葉や文章によるコミュニケーション能力の発達に重点が置かれています。 学校の授業でもパブリック・スピーキングの機会は早い時期から設けられており、幼稚園児においても、話す、聞く、そしてそれ以外の表現を含むコミュニケーション・スキルを身につけることが求められています。 クイーンズランド州教育課程評価機構(QCAA)は、「コミュニケーション能力は、子どもたちが自分の考えや感情を表現したり、質問したり、学んだり、他人とつながり交流したりする能力を含め、子どもたちの日常生活の基本である」と述べています。 QCAAは、子どもたちがバーバル・コミュニケーション・スキル(言語によるコミュニケーション)を高めることで、自己肯定感の向上、他者との関係改善、教室での学習能力、学業成績の向上などのメリットがあることも指摘しています。 バーバル・コミュニケーション・スキルを養うために教師が用いる手法としては、子どもたちに物語を読み聞かせる、詩を書かせる、質問をする、ディスカッションをする、アプリなどのテクノロジーを使うことなどが挙げられます。 これは、幼児が耳にする言葉の量(単語の数など)と質(文章の複雑さなど)が、その後の言語能力や読み書き能力の基礎になるという研究結果に基づいています。 小学校と高校では、日本語、フランス語、ドイツ語などの外国語を学ぶことで、コミュニケーション能力をさらに高める機会が用意されています。クイーンズランド州のブリスベンにあるWeller’s Hill State Schoolなどでは、日本語とその文化を深く体験するためのイマージョン・プログラムを実施しています。 また、ディベートやその他の競技を通じて、人前で話すことも学びます。ブリスベン州立高校では、「ディベートは自信を育み、参加者には他人の話を聞き、他人の視点の正当性を理解することが求められる」と述べています。 これらは競争的な意味を含むイベントですが、ブリスベン校は、”生徒たちはチームとして協力すること、聴衆の前で話すこと、自分の主張を明確にすること、相手の主張を聞き、理解し、分析し、反論すること、そして最後には相手と握手することを学ぶ “ことの重要性を指摘しています。 また、オーストラリアの学校では、評価プロセスの一環として、パワーポイント、ポッドキャスト、ボッドキャストなどのテクノロジーを使った口頭および視覚的なプレゼンテーションを行っています。生徒は、先生やクラスメートに口頭で自分の考えを発表し、そのパフォーマンスを評価されます。 オーストラリアの教室では、教師に質問することが奨励されており、他の生徒と討論することも珍しいことではありません。生徒は手を挙げて発言の許可を得ることが求められ、日本の一般的なクラスルームの様子と比較してみても、このような議論はより活発に行われていることと思います。   日本の学校における教育環境の特徴 コミュニケーションを重視するオーストラリアの教室は、生徒が話すことを抑制されるような雰囲気を持つ伝統的な日本の教室の様子とはやや異なります。 レスター大学のジム・キング氏は、日本の教室における「科学の壁」は、心理学、文化、教育方法など、さまざまな要因によるものだと主張しています。 日本の英語の授業の様子を調査した際、キング氏は多くの生徒が自分の英語力が不十分であることに「精神的な恐怖」を感じていることを発見しました。 […]